ピエール瀧がコカインで逮捕！違法薬物や大麻について学ぶ

ピエール瀧さんが違法薬物（コカイン）の所持により逮捕されました。

電気グルーヴのメンバーとして石野卓球氏と音楽活動を1989年から始め、人気を博して世界的にも有名となり、その後に音楽活動のかたわらで俳優としても実力を発揮。アウトレイジ、陸王など多くの映画やドラマのヒット作に恵まれ、その才能には目を見張るものがあると言われてきた人物です。

つい先日コカインを所持している罪で逮捕されましたが、20代からコカインや大麻などを使用してきたと逮捕後に話をしているそうです。多くのメディアでは放映中止や出演シーンのカットなどで影響が出ているのはご存知のとおりです。

そこで今回は違法薬物、大麻についての知識を学ぶことにしましょう。

 

 

 

日本では「薬物５法」と呼ばれている法律が存在しています。ごく普通に生活している人々には馴染みもない言葉ではありますが、薬物を規制する５つの法律を「薬物５法」と言います。

その５つの法律は下記になります。

・「麻薬及び向精神薬取締法」：ヘロイン、コカイン、モルヒネ、MDMA（エクスタシー）、マジックマッシュルーム、向精神薬などが対象

・「大麻取締法」：大麻（マリファナ）が対象

・「あへん法」：あへん、けし、けしがら　が対象

・「覚せい剤取締法」：覚せい剤、エフェドリンなどの覚せい剤原料　が対象

・「国際的な協力の下に規制薬物に係る不正行為を助長する行為等の防止を図るための麻薬及び向精神薬取締法等に関する法律」

 

上から４つが「薬物４法」と呼ばれています。

さらに国際化・組織化によって複雑となっている現代事情から、麻薬新条約の内容を満たすための国内法である「麻薬及び向精神薬取締法等の一部を改正する法律」（平成３年法律第93号）及び「国際的な協力の下に規制薬物に係る不正行為を助長する行為等の防止を図るための麻薬及び向精神薬取締法等の特例等に関する法律」（平成３年法律第94号）が平成３年10月５日に公布され、平成４年７月１日から施行されています。

前述の薬物4法に「国際的な協力の下に規制薬物に係る不正行為を助長する行為等の防止を図るための麻薬及び向精神薬取締法等に関する法律」を加えたものが、いわゆる薬物5法になります。

 

 

そして法律違反をすれば、当然ですが罪をつぐなわなければなりません。下記の表が懲役刑・罰金刑などの罪の内容です。

 

 

 

 

私達がドラッグを外から取り入れると、体内でさまざまな変化を起こします。例えばヘロインでは、自律神経だけでなく中枢神経（脳と脊髄にあり全神経の中枢 的役割を担う神経）にも影響を与えて体内組織にも変化を与えます。これらのドラッグは特に依存性が高いのが特徴で、徐々にもっともっと！と刺激物を渇望するようになってしまい、魔の中毒サイクルが起こってしまいます。

ただ、大麻（マリファナ）だけは中枢神経を抑圧しないという研究結果が、コスタリカでWilliam E. Carter氏によって1980年に発表された下記の調査で判明しています。

・Cannabis in Costa Rica: A Study of Chronic Marijuana Use

 

大麻以外のドラッグの「高揚状態・高揚感」は、自律神経のバランスをわざと崩して高揚感を得るものになります。その一方、ヘロインや睡眠薬などは感情や精神を下げる抑制薬という位置づけになります。

ちなみにコカインやエクスタシー（MDMA）や覚せい剤などは、人間を興奮し、高揚させるような興奮薬のような位置づけですね。

これらのようなドラッグは、わざと人間の自律神経のバランスを極端にして崩すことで、その埋め合わせをするホルモンを引き出すことで、普段の生活では感じることができない陶酔や多幸感を引き起こすものです。

ただし大麻（マリファナ）を摂取した場合は、興奮・高揚させる力と感情や精神を下げて抑制する力の２つが同時に同じ量で行われるといった特徴があります。

同時に交感神経と副交感神経の活動が高まる状態になるようなイメージになるので、逆に自律神経が釣り合いがとれた状態になるとも言われています。

 

しかしながら大麻（マリファナ）は、こちらの記事（若年層の大麻利用はうつ病や精神病を促進する！？CBDは？）のとおり若年層への影響度も強いということが判明していますし、辛い経験のトラウマのフラッシュバックなどを起こす懸念もありますので、安全安心であるとは言えません。

 

 

 

日本では、戦後３回にわたって薬物乱用が大流行した経緯があります。

第１回目は、昭和20年代〜30年代初頭にかけて流行した覚せい剤の乱用。これは、敗戦による疲弊と社会情勢の混乱を背景に急速に広まったもので、昭和29年当時では55万人ほどの覚せい剤乱用者がいたと推定されています。

第2回目は、昭和30年代に流行したヘロインの乱用。戦後徐々に増加していたヘロインの乱用が昭和36年、37年頃に激増して大都市を中心に全国に広まったものです。

そして第3回目は、昭和45年から台頭し、現在に至るまで起こっていた覚せい剤の乱用です。昭和59年をピークに覚せい剤の乱用は少し減少しましたが、ここ数年は、毎年の検挙者数が1万5,000人～１万6,000人台で推移し、いまだに高水準にあります。また、大麻、あへん、向精神薬等の乱用もみられます。

 

 

カナダやアメリカの一部の州、オランダなどでは大麻所持は合法ではありますが、日本では大麻の所持は犯罪行為です。ただし最近では、健康効果が期待できるということで話題になってる大麻成分CBD（カンナビジオール）が有名になってきました。このCBDはアメリカでは「てんかん治療薬」として薬品として販売されており、米国のＦＤＡも認可しています。

これは2013年、重症のてんかん患者がCBDを摂取したところ、週300回もあった発作が週１回程度にまで減少したとアメリカのCNNが報道し、全米で話題となり、研究が進んで治療薬として発売がされたという経緯があります。

大麻（マリファナ）は、最新の研究結果から依存度がタバコやお酒よりも低いことが判明しています。また摂取しても脳の萎縮が無いことが分かってきており、世界保健機関（WHO）もガンや認知症での治療や緩和ケアなどでの効果について、その可能性を認めています。

2018年には、WHOは57年ぶりに大麻の安全性について規制の再検討を行うと発表もしました。

この動きを受けて、カナダが大麻全面解禁を発表。アメリカでも州によって法律や使用の条件は違いますが30もの州で使用が合法化されているのが現状です。

CBD（カンナビジオール）については、オイル製品が主力でしたが、2018年から多くのCBD入り商品が発売されています。いまではCBDドリンク（茶）やCBD菓子（グミ・チョコレート・CBDスナック）や入浴剤、ボディーローションなど化粧品などのようなCBD製品が販売されています。

CBDは神経バランスを整えることにより、疼痛や神経不安、不眠やストレス改善に効果があると言われており、よく眠れるとの声も多いために体内の物質（アナンダミド、２―ＡＧ）と近い性質を持っているとも言われています。

日本の大麻取締法では、大麻草のうち成熟した茎と種を原材料にしているものは合法です。なので、これらを原料とするCBD商品であれば問題はありません。

 

 

アメリカでは、気軽に大麻を実店舗のお店で購入できるセレクトショップ「MedMen」が人気です。また、大麻の商品を自宅まで配達してくれるデリバリーの大麻サービス「Eaze」などのビジネスも起こっています。

大麻を研究する大学の学部もありますし、研究員を増やすためにも大麻の知識を教える学校もできています。

アメリカの大企業では、タバコやお酒、ドリンクなどのメーカーが大麻製品関連に出資や投資をしており、2020年代の前半には3兆円ものマーケットになるとも言われています。

また医療大麻の分野においても、その効用を高く評価する医師も出てきており、アメリカでは、がん専門医の80％以上が大麻の使用を支持しているとも言われています。

 

 

ただし日本では、1948年に大麻取締法が制定されてからは、使用や研究にも制限があり、大麻の有効活用については何も進んでいないのが実情です。